セミナー概要
ジェンダー・ダイバーシティへの関心が高まるなか、2022年4月から改正育児・介護休業法が順次施行されることで、いま各社で男性育休取得推進の取り組みが加速しています。しかし、育休取得の本質的な意義に関する理解が進まなければ、せっかくの取り組みが形骸化してしまう恐れがあります。本研修では、育休取得促進において主要な役割を担う管理職が「男性の育休取得の本質的な意義」を理解し、「これなら自分の職場でもできる」と思える考え方やアクションのヒントを見つけ、組織の成果を向上させるための職場マネジメントの実践につなげていきます。
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《デモ動画公開中》管理職のための男性育休取得促進マネジメント実践研修
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学習目標
・「育休取得の本質的な意義」および「上司としての役割」への理解を促すことで、育休を取得しやすい職場づくりに向けた動機づけを行う
・「育休取得促進の取り組み」を「組織成果の向上」につなげるための考え方や職場マネジメントのポイントを伝えることで、受講者に気づきと納得感を与え、意識改革・行動変容を促す -
対象
管理職
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セミナー時間
90分
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セミナーの特長
大手シンクタンクで約30年間経営コンサルタントとして活躍し、その間に育休を2回取得した経験を持つ講師が、自身の経験と経営コンサルタントとしての知見を踏まえ、職場マネジメントのポイントをお伝えします。
プログラム
プログラム内容 | |
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1.講義 ①社会の動き 〇日本社会の変化 〇両立支援制度について ②男性の育休取得の意義 〇男性育休取得の意義を考える(本人・家庭・職場の視点から) 〇育休取得体験談 〇男性育休取得の効果 〇エンゲージメントを高めるマネジメントのポイント ③育休取得にかかわるマネジメントのポイント 〇なぜエンゲージメントが大切か 〇育休取得促進のためのポイント ・職場環境の整備 ・育休取得者への働きかけ ・評価の視点 |
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2.質疑応答 | |
3. グループディスカッション 現在の職場の課題から具体的な取り組みを考える |
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4. まとめ |
講師
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- 森沢 徹
- 専門領域
- 業績評価管理、コーポレート機能革新、組織風土改革、経営人材育成
- 経歴
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1991年3月 早稲田大学理工学研究科電気工学 修了
1991年4月 株式会社野村総合研究所 入社
1996年6月 Harvard Business School 修了(MBA)
2000年4月 1回目の育児休業を3か月間取得(男性専門職第一号)
2002年4月 グループマネジャーに就任
2003年2月 2回目の育児休業を3か月間取得
2020年4月 公益財団野村マネジメント・スクールへ出向 現在に至る